この3つを構築・改善をすることで、離職を防止するための職場環境改善をサポートします。
実は、経営層が思っている以上に深刻な状況になっていることもあり得ます。
ハラスメントによる離職者数は年間約87万人に上ります。
その中の約65%以上にあたる57万人は、そのことを会社に伝えていないという統計データが発表されました。
出展:2022年、株式会社パーソル総合研究所
ハラスメントの被害者は会社を辞めるという一大決心の際、会社に何も告げずに決めてしまうという状況であることを受け止める必要があります。
そのうえで、デリケートな問題が複雑に絡み合うハラスメント対策は、単に研修を1度実施したくらいでは、決して解決できないのです。
場合によっては、「会社は何もしてくれない」と離職の連鎖が起こってしまう要因になる可能性もあります。
経営層としては会社の衰退につながりかねないリスクを抱えていることを改めて認識していただく必要があると考えています。
なぜ、離職が止まらないのでしょう?
その原因は、対処療法止まりの施策しか実施されていないから。
その対処療法すら実施されていないから。
こうした現状が離職が止まらない状況を引き起こしていると考えられます。
特にハラスメントが原因での離職は、表面化しないことも多く、経営層が現状を把握できないまま、事態が悪化していくことも多いのです。
貴社が実施すべきなのは、ハラスメントが起きない職場環境の構築です。
そのために次の3要素が欠かせません。
社員がやりがいを感じて、仕事に邁進してくれるようにするための要素とは次の3つに大別されます。
企業風土とは、会社や職場に独自の風習に根付いている行動や考え方の傾向を表しています。
その傾向がハラスメントを生み出す、容認するような状況を無くすことが重要です。
そこで大事になってくるのが、職場環境をより良くできるコミュニケーションの仕組みを設計することです。
一方的に感情をぶつけるような場面を容認しないなど、会社で働く人材としてのガイドラインを定めるなど、組織運営を円滑にすることを社員任せにしないことが必要になります。
そうすることで風通しのいい職場の人間関係が構築されていくようにすることで、職場環境が向上していくことが期待できます。
この3つの要素は、それぞれが絡み合っています。
それぞれのバランスを取りながら整えていくことで、セクハラやパワハラに代表されるハラスメントの防止が期待できます。
その結果、ハラスメントが原因で離職を考える人材をゼロに。
弊社では、こうした理想的な職場環境を実現していただくために、ハラスメント防止を主導させていただいています。
現在の状況・ご要望をまずお聞きし、課題整理ミーティングを実施・施策案の検討をします。
当事者意識を持ってもらうために、結果の報告だけではなく、課題やプロセス、振り返りも共有、成果報告にも巻き込んでいくように設計します。
対策を実施しても成果を実感できるまでに必要な期間は企業様の状況によって様々です。
そこで臨機応変に期間を調整することで、過不足のない支援を提供します。
【柔軟な働き方やテレワーク推進の関わり・略歴】
組織の柔軟な働き方、テレワーク専門家派遣事業(愛知県・名古屋市)、働き方改革推進支援センターにおいて、愛知・岐阜・三重の働き方改革専門家として複数年企業の支援を実施、テレワークミニセミナー、テレワーク体験会での講師、商工会議所等でのテレワーク導入セミナー等の実施に関わる。
【主な経歴】
【専門分野】
【資格】